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Xで、こんな趣旨の投稿を見かけた。 「NVIDIAが、自社のAI半導体を担保に資金を調達する巨大な枠組みを打ち出した。だが同社の先端半導体やそれを取り巻くインフラに、それほどの価値があるとは思えない。ウォール街も懐疑的だ。AIは過大評価されたバブルで、いずれ冷める可能性が高い」——という内容だった。 AIバブルについて気になっていたので、これが本当かどうか、自分で裏取りしてみることにした。 1. NVIDIAのGPU担保融資、これは本当にあった まず、投稿の前半（NVIDIAの構想自体）は事実だった。 NVIDIAは2026年8月、Apollo・BlackRock・Blackstone・Brookfield・Goldman Sachs・KKRという大手金融6社と組んで、AI向け計算資源（GPU）を担保に最大5000億ドルを長期的に調達する枠組みを発表している。 仕組みはこうだ。NVIDIAのGPUを担保にした特別目的会社（SPV）が、銀行や機関投資家向けに社債を発行して資金を集める。集めた資金でデータセンターを建て、そこにGPUを並べて、NVIDIAの顧客にリースする。もしGPUの担保価値が想定より下がった場合、NVIDIA自身が最大25%、金額にして最大1250億ドルを補填する、という約束までついている。 要するに、「自社が作っているGPUそのものを担保にして、他人の金を引っ張ってくる」スキームだ。 2. ウォール街が懐疑的、というのも本当だった 投稿の後半、「ウォール街は冷ややかだ」という部分も、裏が取れた。 このNVIDIAの構想について、2026年10月1日（くしくも、件の投稿の前日）に、こういう見出しの記事が出ている。 Nvidia’s bet that its chips can finance the AI boom gets a Wall Street reality check 中身を読むと、実名の金融関係者が具体的な懸念を語っている。 Impax Asset ManagementのTony Trzcinka: 「Wall Street is much more conservative」。NVIDIAは「GPUは10年稼げる」と主張しているが、銀行は通常GPUを3〜4年で償却するのが実務だ、と指摘 S&P Global RatingsのAndrew Chang: GPUの価値については「conservative view（保守的な見方）」を取ると明言 TCWのBrian Gelfand: 「The creditor community does not subscribe to long average lives for these assets.」（債権者側は、この手の資産が長く価値を持つという見方を受け入れていない） 銀行側は、NVIDIA自身の保証（最大25%）だけでは足りず、投資適格の顧客からの収益で裏付けを取りたがっている、という話も出ていた。 ここまでは、投稿の内容はどちらも事実として確認できた。 3. でも「AIはバブル」は、ここからの飛躍だった 問題はここからだ。投稿は最後に「AIは過大評価のバブル。やがて冷める確率は高い」と締めくくっている。これも本当なのか、確かめた。 まず、「GPUを担保にした融資スキームの、担保価値の見積もりにウォール街が保守的だ」という話と、「AI全体がバブルで、いずれ崩壊する」という話は、別の主張だ。前者は、特定の金融商品の設計についての、実務家の技術的な懸念にすぎない。後者は、AI関連株の時価総額全体が実態とかけ離れている、という、もっと大きな話になる。 投稿を書いた本人は、金融や半導体の専門家ではない。「AIはバブル」という結論は、投稿者個人の意見として読むべきもので、さっきの実名金融関係者の発言とは、重みがまったく違う。 それでも、「AIバブル」説自体に根拠がないわけではなかったので、別途それも調べてみた。 ...