Xで、こんな趣旨の投稿を見かけた。

「NVIDIAが、自社のAI半導体を担保に資金を調達する巨大な枠組みを打ち出した。だが同社の先端半導体やそれを取り巻くインフラに、それほどの価値があるとは思えない。ウォール街も懐疑的だ。AIは過大評価されたバブルで、いずれ冷める可能性が高い」——という内容だった。

AIバブルについて気になっていたので、これが本当かどうか、自分で裏取りしてみることにした。

1. NVIDIAのGPU担保融資、これは本当にあった

まず、投稿の前半（NVIDIAの構想自体）は事実だった。

NVIDIAは2026年8月、Apollo・BlackRock・Blackstone・Brookfield・Goldman Sachs・KKRという大手金融6社と組んで、AI向け計算資源（GPU）を担保に最大5000億ドルを長期的に調達する枠組みを発表している。

仕組みはこうだ。NVIDIAのGPUを担保にした特別目的会社（SPV）が、銀行や機関投資家向けに社債を発行して資金を集める。集めた資金でデータセンターを建て、そこにGPUを並べて、NVIDIAの顧客にリースする。もしGPUの担保価値が想定より下がった場合、NVIDIA自身が最大25%、金額にして最大1250億ドルを補填する、という約束までついている。

要するに、「自社が作っているGPUそのものを担保にして、他人の金を引っ張ってくる」スキームだ。

2. ウォール街が懐疑的、というのも本当だった

投稿の後半、「ウォール街は冷ややかだ」という部分も、裏が取れた。

このNVIDIAの構想について、2026年10月1日（くしくも、件の投稿の前日）に、こういう見出しの記事が出ている。

Nvidia’s bet that its chips can finance the AI boom gets a Wall Street reality check

中身を読むと、実名の金融関係者が具体的な懸念を語っている。

  • Impax Asset ManagementのTony Trzcinka: 「Wall Street is much more conservative」。NVIDIAは「GPUは10年稼げる」と主張しているが、銀行は通常GPUを3〜4年で償却するのが実務だ、と指摘
  • S&P Global RatingsのAndrew Chang: GPUの価値については「conservative view（保守的な見方）」を取ると明言
  • TCWのBrian Gelfand: 「The creditor community does not subscribe to long average lives for these assets.」（債権者側は、この手の資産が長く価値を持つという見方を受け入れていない）

銀行側は、NVIDIA自身の保証（最大25%）だけでは足りず、投資適格の顧客からの収益で裏付けを取りたがっている、という話も出ていた。

ここまでは、投稿の内容はどちらも事実として確認できた。

3. でも「AIはバブル」は、ここからの飛躍だった

問題はここからだ。投稿は最後に「AIは過大評価のバブル。やがて冷める確率は高い」と締めくくっている。これも本当なのか、確かめた。

まず、「GPUを担保にした融資スキームの、担保価値の見積もりにウォール街が保守的だ」という話と、「AI全体がバブルで、いずれ崩壊する」という話は、別の主張だ。前者は、特定の金融商品の設計についての、実務家の技術的な懸念にすぎない。後者は、AI関連株の時価総額全体が実態とかけ離れている、という、もっと大きな話になる。

投稿を書いた本人は、金融や半導体の専門家ではない。「AIはバブル」という結論は、投稿者個人の意見として読むべきもので、さっきの実名金融関係者の発言とは、重みがまったく違う。

それでも、「AIバブル」説自体に根拠がないわけではなかったので、別途それも調べてみた。

バブルを支持する材料

  • S&P500のシラーCAPEレシオは、2026年9月時点で40.6倍。1929年の大恐慌前の水準(32.6倍)を上回り、ドットコムバブルの史上最高値(1999年11月、44.19倍)に接近している。40倍超が数ヶ月続くこと自体、過去はドットコムバブル期にしか無かった現象
  • ロックフェラー・インターナショナル会長のルチル・シャルマ氏(モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントで新興国株運用部門責任者・チーフグローバルストラテジストを25年務めた人物)は、「過剰投資」「過大評価」「過剰所有(米国人の個人資産に占める株式比率が過去最高)」「過剰レバレッジ(メタ・アマゾン・マイクロソフトが軒並み『最大級の社債発行企業』になっている)」という自身の「4つのO」基準すべてにAIブームが当てはまると指摘。金利上昇が「たった一つの引き金」になり得ると警告している
  • NVIDIA・Broadcomなど主要AI株の株価売上高倍率（PSR）が30倍を超えている。歴史的に、この水準は大きな調整の前に見られることが多い
  • MITの調査によると、AIを導入した企業の95%が、目に見えるROI（投資対効果）を得られていない
  • AI関連のインフラ投資が年4000億ドルを超える一方、企業側の収益化が追いついていない「期間のミスマッチ」が指摘されている
  • 調査会社Capital Economicsは「バブルの特徴を多く備えている」と評価
  • CNBC（2026年9月10日付）によると、あるウォール街の企業は「AI相場のブームは終わりに近づいている」との見方を示している

バブルを否定する材料

  • Yorkville Ivesのシニア・マネージング・ディレクター、ダン・アイブス氏は、今のAI相場を「2000年のバブルではなく1997年の段階」と表現。根拠として、4〜5兆ドル規模とされるAIインフラ投資はまだ15%しか進んでおらず長期サイクルの初期段階であること、AI大手は(1999年の無収益スタートアップと違い)実質的なキャッシュフローと高い営業利益率を既に持っていること、NVIDIAの株価収益率(約19倍)はドットコム期のシスコ(100倍超)よりずっと低いことを挙げている
  • バンク・オブ・アメリカの米国株戦略責任者、サヴィタ・スブラマニアン氏は、全面的なバブル崩壊ではなく、データセンター向け負債の積み上がりによる一時的な「エアポケット」(踊り場的な調整)に備えるべきだという立場
  • 2026年の企業業績成長率は12.9%、2027年は12.8%と予測されていて、業績自体は堅調
  • 現在のAI大手企業は、ドットコム期の無収益スタートアップと違い、すでに確立された高収益事業を土台にしている
  • Capital Economics自身も「2026年中に崩壊するとは予想していない」とした上での評価だった
  • Goldman SachsやJ.P.Morganは、この成長は業績に裏付けられた正当なものだと主張している

両方の材料を並べてみると分かる通り、「バブルかどうか」は、今の時点で専門家の間でも決着がついていない。これを「確率は高い」と断定した投稿は、実際の議論の状態よりも強く言い切りすぎている。

まとめ

  • NVIDIAのGPU担保融資の構想：事実
  • それにウォール街が懐疑的：事実（実名の金融関係者の発言あり）
  • AIは過大評価のバブルで、やがて冷める確率は高い：投稿者個人の意見。専門家の間でも割れている、未決着の論点

事実の部分と意見の部分が同じ投稿の中に混ざっていると、事実の信頼性がそのまま意見にも貸し出されたように見えてしまう。今回、裏取りして一番はっきりしたのはそこだった。

出典